【決算書の見方】キャッシュフロー計算書（C/F）

決算書というと、貸借対照表（B/S）と損益計算書（P/L）を思い浮かべると思いますが、これらと並ぶ重要情報が詰まった書類に「キャッシュフロー計算書（C/F）」があります。

キャッシュフロー計算書とは、お金の流れをまとめた書類となります。

利益が出ていても、お金が回らなくなれば会社は倒産（いわゆる黒字倒産）することになりますので、会社経営をする上でお金の流れを把握しておく必要があり、キャッシュフロー計算書によって、会社にどれだけお金があるのか、何によってお金が増減しているのかが分析ができます。
（※会計上の「利益」と「手元の現金」はイコールではありません）

キャッシュフロー計算書からどのような事項が読み取れるのかをまとめました。

キャッシュフロー計算書の構成（3つの区分）

キャッシュフロー計算書は、お金の入出金の性質により、3区分に分けて表示します。
3区分とは、営業活動によるキャッシュフロー、投資活動によるキャッシュフロー、財務活動によるキャッシュフローです。
この3つの区分の数値を見ることにより、会社のお金や経営がどんな状態なのかを知ることができます。

出典：中小企業庁『キャッシュフロー計算書を自動的に作成』

営業活動によるキャッシュフロー（本業で稼ぐ力）

本業によるお金の流れを示します（主に損益計算書（P/L）に関係するお金の動きとなります）。
会社の本業である事業活動でお金を稼げているのか（儲かっているのか）がわかります。

営業活動によるキャッシュフロー（Ⅰの計）は、どれくらいプラスになっているか。

この数値がプラスであればあるほど、本業でキャッシュを増やせる能力があると判断できます。
逆にマイナスであれば本業でキャッシュが増やせていないということになり、このまま営業を続ければ資金繰りが厳しくなり倒産する恐れがありますので、改善の必要があると判断できます。

なお、計算方法としては直接法と間接法の2種類があります。
直接法は、売上の入金や仕入、経費の支払いといった営業活動での現金の増減を集計して計算する方法です。
間接法は、税引前の当期純利益から営業外の項目や、資金移動がない収益や費用を差し引いて計算する方法で、損益計算書をベースに作成することができます。

企業の経営状態を詳細に示すことができるのは直接法ですが、膨大な手間が発生するため、間接法を利用している企業の方が多いです。

投資活動によるキャッシュフロー（投資）

設備投資といった会社の発展のための投資と、有価証券の売買といった資金運用という投資活動によるお金の動きを示します（主に貸借対照表（B/S）の資産の部に関係するお金の流れとなります）。

投資活動によるキャッシュフロー（Ⅱの計）は、過度な投資でないか、適正な金額か。

会社の発展には将来を見据えた投資が不可欠ですので、一般的にマイナスになる項目ですが、営業活動によるキャッシュフローと比較し、過度な設備投資をしていないか、本当に必要な投資や売買だったのか見極める必要はあります。

財務活動によるキャッシュフロー（資金調達）

借入、返済によるお金の流れを示します（主に貸借対照表（B/S）の負債の部と純資産の部に関係するお金の流れとなります）。

株主や銀行など外部から集めたお金の動きがわかる項目で、借入をすればプラスになりますし、返済の方が多ければマイナスになります。
借入金の返済は費用にはならず、返済しても損益計算書には出てこない数字となりますので、キャッシュフローにも目を向ける必要があります。

借入をすることにより、設備投資に使用されているのか運転資金に使用されているのかを検討したり、営業活動によるキャッシュフローと比較し、返済は無理なく行えているのかを検討したりすることができます。

まとめ

本業で稼いだお金（営業活動によるキャッシュフロー）を、投資に回し（投資活動によるキャッシュフロー）、余ったお金で借入金を返して（財務活動によるキャッシュフロー）、残ったお金がプラスであれば、一番理想的な状態ではありますが、災害などの外部要因で業績が悪化することもありますし、経営戦略の上で、必要となる大きな投資や借入もあります。

単年だけでなく5年や10年単位で比較することや、総合的にお金の流れがどうなっているのかを分析することも大事です。

会社の状況を鑑み、それぞれの数値が適正なのかを見極めて、お金は順調に回っているのか、足りているのか、改善すべきところはないかといったことを考える一つの材料として活用していただければと思います。

なお、キャッシュフロー計算書は、お使いの会計ソフトによっては自動的に出るものもありますし、中小企業庁のHPにも会計ツール集 がありますので、ぜひご活用ください。